求人情報の「給与:応相談」って何なの?
会社は人が集まって活動し利益を生む組織です。
そして会社の原動力は人です。
従業員を雇って働いてもらうには給料が必要です。
しかし求人情報を見ると、このような記載が出てきます。
年収:応相談
年収:350万円~800万円
文面としては理解できますが、このような会社はオススメしません。
一体何がダメなのか。
そこで今回は年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由について解説します。
書いている人
ITエンジニア。
SE、機械学習エンジニア、データサイエンティストなどの経験がある。
転職経験3回。
ロジカルに考えるのが得意。
記事を読むメリット
年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由がわかり、会社を見極めるポイントが明確になる
年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由
年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由、それは大きく2つの理由があります。
年収応相談を避けるべき理由
- 自社の業務の価値を理解していない
- 求職者に待遇情報を先出ししない文化がある
ひとつずつ解説します。
自社の業務の価値を理解していない
まずひとつは自社の業務の価値を理解していないからです。
SEだろうとPMだろうと、募集している職種の年収を定められないということは、その職種の価値を理解していないということです。
どのくらいの価値があるかわかっていれば、必要なスキルセットを書いた上で
ウチがこの職種に払う年収は大体500万円~700万円
のようにレンジを小さく指定できるはずです。
それができないということはその職種の自社における適正年収がわかっていないことになります。
適正に評価できない組織のもとで働くのはかなり危険です。
適正年収がわかってないなら逆手に取ってふっかけてみたらいいんじゃないの?
もうひとつの理由があるので、ふっかけてもうまくいかないでしょうね
求職者に待遇情報を先出ししない文化がある
年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良いもうひとつの理由、それは求職者に待遇情報を先出ししない文化です。
先出ししない、つまり求職者の現在の年収や希望年収を聞いてから後出ししたいので給与情報が曖昧なのです。
「応相談」は「相談に応じる」ではなく、 「聞いてから考える」という意味
ここからさらに深堀りしましょう。
後出ししたい理由は何なのか。それは年収をできるだけ安く提示したいからです。
先に想定年収として例えば「600万円」という情報として出してしまうと、求職者としては自分の現年収が400万だろうと500万だろうと採用された暁には事前情報の600万円が年収として貰えると考えます。
しかし企業側からすれば、
希望年収は550万円です
わかりました!じゃあ550万円で!
(ホントは600万出せるけど)
というように、先に相手の希望を聞いてから希望に見合う範囲で最も低い年収を提示したいわけです。
完全に後出しジャンケン。
これをしたいが為に求人情報には明確な年収を載せていない可能性があります。
「企業側に有利な交渉をしたい」という態度の現れ。
このような会社に入るのは危険と言えるかもしれません。
「書きたくても書けない」というのは無理がある
「応相談」の理由として、「求職者の年齢や経験が違うから具体的に書けない」というものがあります。
中途採用は新卒採用と違って、応募者の年齢も違えば、経験、能力などまったく違います。また、採用する企業の本音としては、「予想される貢献度だけではなく、前職の給与額も考慮しないといけない」と考えられていることもあります。そのため、はっきりした給与額を「書きたくても書けない」のです。
「給与は能力と経験により応相談」−−いくらもらえるか、いつ分かるのか? (2017年2月9日) - エキサイトニュース
ですがこれは無理があります。
たしかに求職者の背景はそれぞれ違いますが、そもそも求人情報に載せる給与情報は確定したものではありません。
確定情報でないのですから想定給与は載せることができるはずです。
さらに言えば↓のようにモデル給与を複数載せることもできます。
30歳(入社X年):年収550万円 35歳(入社Y年):年収600万円 40歳(入社Z年):年収750万円
これをせずに「応相談」とだけしてしまうのは「はぐらかしている」と見られても仕方ないでしょう。
年収「応相談」に対する意見
では皆は年収の「応相談」に対してどう思っているのでしょうか。
Twitter上の意見をピックアップしてみました。
転職の不都合な真実は「少数精鋭の組織 = 人手不足」「原則残業なし = 部署によってはある」「未経験者歓迎 = 待遇悪くて経験者が来ない」「管理職候補ポジション = 平社員」「正社員登用あり = ほぼ無し」「アットホームな職場です = 特にアピールする魅力がありません」「年収応相談 = 給料安い」。
— 安斎 響市 @転職デビル (@AnzaiKyo1) June 12, 2021
NTTデータの求人、年収に「応相談」と書いてあったので1200万とか言って反応を見たい
— 우애 (@m8oakl) January 16, 2022
昔、泉佐野市民病院が3500万円で麻酔科医を募集してたけど、「年収を公表されての入職はきつい」って一般枠での就職をされた先生がいたもんな。年収は応相談で内密にやらないと。
— こどぶ🌻🏥🚑🚁🌉 (@codeblueflower) June 2, 2018
年収2200万円、家賃光熱費タダでも集まらず!! 医師公募断念した青森・深浦町「最後の一手」 https://t.co/VYFXs8UkmS
中途採用求人の見方
— 組織の中で頑張れないサラリーマン (@limit_salaryman) January 12, 2022
■年収 400万円〜800万円
→君のスキルならまずは400万からスタートね!
■年収 〜1200万円
→下限書いていないけどまずは350万からスタートね!
■年収 応相談
→相談した結果前職年収を鑑みて300万からスタートね!
※個人のイメージです
【給与レンジ】
— からさん⭐ITチョットデキル人 (@KRSW_Saitama) January 25, 2022
上限は大事だ
その職種でどこまで上がれるかがわかる
下限はもっと大事だ
会社がその職種にどれだけの価値を見出しているかがわかる
「応相談」は求職者から見れば
「相談に応じる」ではなく「下限が無い」に見えるので論外になりやすい
以下のような意見があるようです。
応相談のイメージ
- 給料安い
- 下限が無い
- 地域職だと給与情報オープンだと入りづらいので必要
- 本当に相談に応じるのか試したい
本当に相談に応じると思っている人はいなさそうだね
地域の医療職だと隠しておいたほうが良いというのは気づきませんでした
まとめ
今回は年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由について解説しました。
年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良い理由は以下の通り
- 自社の業務の価値を理解していない
- 求職者に待遇情報を先出ししない文化がある
募集している職種の価値が理解できていないのでぼやかし気味になってしまうか、給与交渉を優位に進めたくて先に具体的な情報を出さないようにしているか。
どちらにしてもロクなものではありません。
このような会社に入っても満足できる待遇は得られない可能性が高いと思われます。
なので年収が応相談やレンジが広い会社は避けたほうが良いでしょう。
情報が何であれ具体的じゃないところはダメだね・・・
隠されてるのがスタートだと信じようがないですからね
とはいえ避けたところで自分がすぐに就職できるかどうかはわかりません。
就職するにも自分自身の武器が必要。
そこでITスキルを高めるのがオススメ。
スキルを高めておくと入った会社がダメでも「この会社を辞めても生きていける」という安心感が出てくるので、今後生きていく上での難易度が下がります。
また今いる会社が従業員を恐怖で支配するようなブラック企業で、退職を言い出すのすら難しい場合は退職代行を使うのも手です。